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定期セミナー(平成23年1月12日開催)報告

セミナー概要

開催日時

平成23年 1月12日(水)  18:30~20:00 

会場

子ども農山漁村交流プロジェクトインフォメーションセンター内サロン 

テーマ

自然体験活動を通して得られる教育効果について  

講師

北海道教育大学 岩見沢校アウトドアライフ専攻 准教授 能條 歩氏 

参加人数

5名 (申込10名、欠席5名)

プログラム

●はじめに(18:30~)
・主旨説明と講師紹介

●「自然体験の教育的効果」
・こどもたちの現状
・必要とされる力と教育課題
・自然体験の意義
・農山漁村での宿泊による教育効果の調査結果より 

●質疑応答(20:20~)

●終了(20:50) (((20

事務局の所感

今回は現状の学校教育と、これから子どもたちが生きていくうえで必要となる「生きる力」との間にどんな課題があり、その課題に対して自然体験活動がどのような効果をもたらすのかについて、教育現場で活動されている先生の視点から講演を頂いた。学校教育の学びについて普段なかなか説明をうける機会もあまりないので、参加者からは現状を知ることができたこと自体にも評価を頂いた。現状の子どもたちにとって何を補完していくことが必要なのか知ることができ、家庭内での学びと併せて総合的な学びの必要性を実感できたようだった。 

参加者アンケート

性別

女性:2名、男性:3名

年代

20代:1名、30代:2名、40代:0名、50代0名、60代2名

所属

保護者:2名、受入地域関係者1名、学校関係者(高校)1名、その他:1名

居住地

札幌市内:5名、他:0名

フリーコメント

・毎度のことですが北海道という多様な自然体験に有利な地域性を活用せず子育てするにはもったいないと強く感じました。また山の手小学校の校長先生のお話を聞きたいです。 

・貴重なお話をお聞かせ頂きましてありがとうございました。自分なりにもう少し勉強したうえで、また色々とお教え頂ける機会があると嬉しいです。 

・自然体験するという必要性は感じていましたが農場先生がおっしゃっていた、「なんとなく」という言葉が今必要なもほではないかと感じました。 

・自然体験からモラルへの効果という点に少し興味を持ちました。  

・とてもわかりやすいので興味が益々深まりました。 

 

2011年3月4日

定期セミナー(平成22年12月16日開催)報告

セミナー概要

開催日時

平成22年12月16日(木)  18:30~20:00 

会場

子ども農山漁村交流プロジェクトインフォメーションセンター内サロン 

テーマ

学習指導要領に沿った自然体験活動事例
            ~川下りを通して子どもが学ぶこととは~ 

講師

NPO法人ねおす 上田 融氏 

プログラム

●はじめに(18:30~)
・主旨説明と講師紹介

●かわあそび・うみあそび活動を学校でいかに活用するか
①かわあそび・うみあそびって何をどうやってるの?
・あそびの種類
・安全管理について

②かわあそび・うみあそびと学校の授業ってつなげられるの?
・学習指導要領とは
・学習指導要領に照らし合わせると

③それって何に役立つの?
・学校の学習活動にどのような効果が得られるのか
・地域ポテンシャルの再発掘と新たなマーケットの創造

●質疑応答(20:00~)

●終了(20:30) (((20

事務局の所感

参加者は子ども農山漁村交流プロジェクトの存在や新学習指導要領について知らない方が大半だった。保護者の声としては子ども達が今後このような活動に参加するにあたり、事前に詳しい説明が聞けたことや自然体験活動に参加させたいと要望の声が聞かれた。また今後も関連の知識を収集したいと、次回以降のセミナーへも参加を希望する声がほとんどだった。
子どもを参加させる保護者の理解の促進は事業の促進へも繋がると期待できるセミナーとなった。 

参加者アンケート

性別

女性:3名、男性:2名

年代

20代:1名、30代:2名、40代:2名

所属

保護者:3名、その他:2名

居住地

札幌市内:5名、他:0名

フリーコメント

・とても勉強になり楽しく聞かせて頂きました。また次回、次々回も楽しみにしています。 

・是非頑張って定着させてください。きちんと自己責任で活動できる子どもに育てたいと考えています。 

・初めて知ることばかりでとても勉強させて頂きました。今度もっと関連の知識を身につけたいと思います。 

・大変貴重な情報を頂けましたし、今後の活動に対して非常に興味がわきました。今後とも宜しくお願い致します。 

2011年2月28日

11月4日 打ち合わせ

受入地域紹介、事例紹介の場所・範囲は8日の会議にて関係各所と意見交換して決定。

2010年11月6日

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